給湯器・ガスコンロなどに関するお役立ちコラム

給湯省エネ2025事業 エコキュート・ハイブリッド給湯器補助金について

/

湯ドクターは「給湯省エネ事業者」に登録しています。(登録事業者番号S002717)
この機会に補助金を利用して、お得に省エネ機器への交換をしてみませんか。

給湯省エネ2025事業

給湯省エネ2025事業
給湯省エネ2025事業は、家庭のエネルギー消費で大きな割合を占める給湯分野について、高効率給湯器の導入支援を行い、その普及拡大により、「2030年度におけるエネルギー需給の見通し」の達成に寄与することを目的とする事業です。

湯ドクターでは「給湯省エネ事業」対象の給湯機器を当社にて設置した場合、申請のサポートをさせていただきます(恐れ入りますが、印紙代、振込手数料、申請事務手数料として合計 税別2,000円申し受けます)。(湯ドクターは「給湯省エネ事業」の登録事業者です。給湯省エネ事業申請をご希望される方は、弊社にご注文時にその旨お申し付けください。※ご注文後のお申込みの場合は、申請に必要な書類がご用意できない場合があります。

給湯省エネ事業申請の対象商品について

「給湯省エネ2025事業」の申請が出来る商品は、家庭用燃料電池(エネファーム)、電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機(ハイブリッド給湯機)、ヒートポンプ給湯機(エコキュート)になります。

※エコジョーズ、エコフィールは本事業対象商品ではありません。(既存賃貸集合住宅向けエコジョーズ、エコフィール取替は対象になります。)

湯ドクター取扱商品の「給湯省エネ事業」補助金額について

ヒートポンプ給湯機
(エコキュート)
ハイブリッド給湯機
エネルギー源電気電気・ガス
補助額基本額:6万円/台
● A要件:10万円/台
インターネットに接続可能な機種で、翌日の天気予報や日射量予報に連動することで、昼間の時間帯に沸き上げをシフトする機能を有するものであること。
● B要件:12万円/台
補助要件下限の機種と比べて、5%以上CO2排出量が少ないものとして、aまたはbに該当するものであること。
(a.2025年度の目標基準値(JIS C 9220 年間給湯保温効率または年間給湯効率(寒冷地含む))+0.2以上の性能値を有するもの、または、b.おひさまエコキュート)
● A要件及びB要件を満たすもの:
13万円/台
基本額:8万円/台
● A要件:13万円/台
インターネットに接続可能な機種で、昼間の再エネ電気を積極的に自家消費する機能を有するものであること。
● B要件:13万円/台
補助要件下限の機種と比べて、5%以上CO2排出量が少ないものとして、以下の要件に該当するものであること。
(一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)に基づく年間給湯効率が116.2%以上のものであること。)
● A要件及びB要件を満たすもの:
15万円/台
追加補助金蓄熱暖房機、電気温水器を撤去する場合
+8万円(蓄熱暖房機)、+4万円(電気温水器)

 

湯ドクターで取扱いする給湯省エネ事業の対象商品について

湯ドクターでお取り扱いしている主な「給湯省エネ事業」対象商品は下記の商品になります。

■ハイブリッド給湯機
一般社団法人日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)で、年間給湯効率が108.0%以上のもの。

ハイブリッド給湯機の対象商品品番はこちら

■ヒートポンプ給湯機(エコキュート)
省エネ法上のトップランナー制度において、2025年度目標基準値以上の性能を備えた「エコキュート」であること。

2025年度⽬標の区分

2025年度
区分名想定世帯貯湯缶数貯湯容量仕様⽬標基準値
A少人数一般地3
B寒冷地2.7
C標準一缶320L未満一般地3.1
D寒冷地2.7
E320L以上一般地3.5
F550L未満寒冷地2.9
G550L以上一般地3.2
H寒冷地2.7
I多缶一般地3
J寒冷地2.7

 

エコキュートの対象商品品番はこちら

[補助の対象とならない機器・工事例]
◆中古品、またはメーカーの保証の対象外である機器
◆店舗併用型住宅等に設置するもので、専ら店舗等で利用する機器
◆倉庫、店舗等(住宅以外の用途)に設置する機器
◆従前より省エネ性能が下がる機器
◆リフォーム工事の発注者が補助対象製品を購入し、その取り付けを給湯省エネ事業者に依頼する工事(いわゆる施主支給や材工分離による工事)
◆自社が保有する住宅に自社で行うリフォーム工事や、いわゆるDIY(自ら行うリフォーム工事)

対象工事の期間・申請開始時期等について

【対象工事の期間】
2024年11月22日以降に対象工事を行ったものが対象になります。

【申請開始時期】
2025年3月31日より手続き開始(2025年4月14日より受付開始)

【交付申請期限】
予算上限に達するまで

補助金申請に必要な書類について

①本補助金の利用について発注者が同意する共同事業実施規約(指定の書式)
②工事請負契約書の写し
③発注者の本人確認書類(住民票の写し、運転免許証の写し等)
④工事前写真、工事後写真
⑤保証書や銘板写真
⑥ヒートポンプ給湯機やハイブリッド給湯機のA要件適合のために、対応リモコンや通信モジュールが必要となる場合は、設置されていることを確認するために、対応リモコン、通信モジュールの写真・納品書
⑦電気温水器撤去による加算を申請する場合・撤去する電気温水器の銘板写真(電気温水器であることが確認できるもの)
⑧蓄熱暖房機撤去による加算を申請する場合・蓄熱暖房機の撤去中(レンガ等中の構造が確認できるもの)、撤去後の写真

補助金申請の流れについて

1.工事請負契約の締結
2.給湯省エネ2025 事業 共同事業実施規約の締結(書類は弊社で準備します)
3.工事着工
4.各種証明書・必要書類の入手
5.補助金交付申請
6.補助金交付決定
7.補助金の還元

給湯省エネ申請イメージ

給湯省エネ申請イメージ

既存賃貸集合住宅向けエコジョーズ等取替に関する補助金について

既存賃貸集合住宅の省エネ化支援事業

既存賃貸集合住宅において、一定の基準を満たしたエコジョーズまたはエコフィールに取り替える場合、機能ごとに設けられた定額を支援。
※従来型給湯器からの取替に限ります。
補助金は、給湯器の交換を行う事業者等の申請に基づき、賃貸オーナー等に補助金全額が還元されることを条件に、当該事業者に対して交付予定。(補助金は湯ドクターよりオーナー様に還元します。)

補助額は以下のとおりになります。
追い焚き機能なしエコジョーズ/エコフィールへの取替:5万円/台
追い焚き機能ありエコジョーズ/エコフィールへの取替:7万円/台

※賃貸住宅のオーナー様向けの補助金になります。

既存賃貸集合住宅の省エネ化支援事業について詳しくはこちら

給湯省エネ事業に関するお問合せ

住宅省エネ2025キャンペーン 補助事業合同お問い合わせ窓口

ナビダイヤル 0570-022-004(通話料がかかります)
IP電話等からのお問合せ 03-6629-1601

受付時間 9:00~17:00(土・日・祝日を含む)

給湯省エネ事業2025関連サイトはこちら(外部サイト)

 

無料見積はこちら
ご注意ください!その工事は安全ですか?ガス機器の工事には資格が必要です!
給湯器販売工事会社満足度3冠達成!

お手続き・
保証等について

キャンペーン・
ピックアップ商品等

複数台まとめてお得に!

省エネ機器について

メーカーで選ぶ

  • Rinnai
  • NORITZ
  • Paloma
  • PURPOSE
  • Panasonic
  • CORONA
  • TOSHIBA
  • MITSUBISHI ELECTRIC
  • DAIKIN
  • 日立

給湯器を選ぶ参考に

給湯器のエラーコード
・症状について

施工事例・お客様の声

会社情報

その他